郊外型にガソリン価格の影響が

今朝９時の気温が１０度であり、サクラの咲く前の陽気である。雨は上がったようだが、曇り空で肌寒い。昨日も同じような天気であったが、プロ野球は４試合も中止になった。

ドーム球場が増えたことで、雨天中止が少なくなったのだが、昨日は珍しくドームの試合が少なかった。今日はマリンスタジアムで楽天との試合があるが、予定では楽天田中とロッテの新人唐川の先発とされていた。ところが、昨日の中止で楽天は予定通りの田中だが、ロッテは清水がスライドすることになった。せっかく出かけようとしていたのだが、寒さもあり家でゴロゴロに切り替える。

天候のせいか、昨日のJリーグの試合は観客の入りが悪かった。新潟は昨年までは４万人の観客が集まるのが当たり前だったのが、昨日は３万３千人の入りである。

サッカースタジアムは、駅から遠くはなれた場所に立地することが多い。野球場は観客動員を目的として設置されているため、便利な場所にあるところが多い（特にプロ野球の場合はそうである）。

一方、サッカー場は「スポーツ施設」の位置づけであり、郊外の地価の安いところにあるのが普通である。日韓W杯の時に立てられた、新潟や鹿島のスタジアムの立地も同様である。試合を観に行くには自動車が欠かせないのだが、ガソリン価格上昇の煽りを受けて、観客が減っているのではないだろうか。

郊外型のゲームセンターは、Wiiの登場も加わって閉店になるところが続出しているが、ファミリーレストランやホームセンターなどもガソリン価格上昇の影響で１割の売上減になると見ているのだがどうだろうか。

カジノドライブという名前の馬がいる。アメリカの3冠レースの最終戦のベルモント・ステークスで、去年と一昨年に兄と姉が勝利した良血である。その馬を日本人のオーナーが購入し、京都競馬場の新馬戦で圧勝し、即座に渡米を決断してベルモント・ステークスに挑戦するべく、前哨戦のレースも千切って勝ったと今朝の日刊スポーツのサイトで報じられている。

このオーナーは、以前タイガーマスクという名前の馬が、賞金を獲得すると慈善事業に全額を寄付するという話題で、このブログにも取り上げたことがある人物である。パチンコの機器を開発して財をなした人物だが、パチンコ店も郊外型の自動車立地の店舗が多い。ファミリーレストラン同様に、ガソリン価格の影響がこれからじわじわ浸透してくると思われる。

カジノドライブという皮肉な名前の馬が、ベルモント・ステークスを圧勝するようだと、種牡馬としての価値が大きく上がり、ガソリン不況による減収を跳ね飛ばせるのだが…

TASPOはないと困るだろうか

タバコを自動販売機で買うためには、TASPOというカードをかざさないと7月からは買えなくなる。ところが、カードの普及は進まず、7月からの実施で混乱が起きると業界関係者は見ているらしい。

私は、以前は1日30本程度のタバコを吸っていた。禁煙するたびに、リバウンドで喫煙本数が伸びるのだが、今回は逆に喫煙本数が減少し、1日10～15本程度で済むようになった。何とか止められればよいのだが。

私はまだ、TASPOを持っていない。多分このままTASPOを持つことはないと思う。私の場合、自動販売機でタバコを購入するのは5％に満たないと思う。飲み物の自動販売機利用は週に2～3回になると思うのだが、タバコは駅の売店で買うのが習慣になっているからである。

タバコの自動販売機を使用している場面を思い起こすと、出張先のホテルの自動販売機が最初に浮かんでくる。日常の行動パターンと違う時に、登場するのだろう。

ラジオのニュースを聞いていると、TASPOを先行導入した観光地で、自動販売機での販売個数が1/10に激減したところもあるようだ。店によっては、従業員がTASPOを持っていない人に、免許証などで確認したうえで、従業員のTASPOを使って購入するという便宜をを図っているそうだ。これでは、何のための自動販売機であるのかわからない。

自動販売機にTASPO対応機能を付けるのに、1台7万円の費用がかかると言われている。全国に自販機は100万台はありそうだから、1千億近いコスト増になる。にもかかわらず、TASPOの普及は進まないのでは、タバコ販売店ではたまったものではないだろう。

そんな中で、免許証で成人識別を判定する装置を開発した機器メーカーが出てきたが、大半の機械はTASPO対応機能が装着済みで免許証の読取装置の普及は難しいとの事である。

タバコの次は、同じ財務省の管轄のビールの自販機にも導入されそうな気がする。そのときに、今回のTASPOの反省を受けて、免許証の読取装置を導入したら、ブラックユーモアの典型になるのだが…

類は友を呼ぶ

連休の最後にやっとお日様を拝むことができたが、近くで楽しもうという人が多いのか、海浜公園は普段の休日の倍以上の人出だった。屋台の経営者はこの天気が4日続いていたらと、恨めしかっただろう。

休日モードから、仕事モードへ切り替えるために、今朝は4時に起きて活動を開始したのだが、午後には息切れしないように緊張感を維持しなければならない。

ミャンマーのサイクロンの被害は途方もない規模になっているようで、死者2万人、行方不明が4万人を超えるようである。伊勢湾台風が私の知る限り最も被害が大きかったのだが、それでも死者・行方不明が5千人程度であり、その10倍以上の被害である。

ダメージがどれだけになるのか気になり、ミャンマーの人口を調べてみた。手元にあった世界国勢図会によると、2000年の人口は47百万人であり、0.1％以上の被害があったことになる。経済的なダメージは相当大きいと推察されるのだが、軍事独裁政権であり、国際社会の支援がすんなりと行きそうにもない。

援助物資の受け容れは表明しているが、医療スタッフなどの人的援助は拒否しているからである。外国から人員が多数入ってくることを嫌っているようで、鎖国政策を採り続ける意向が伺える。

ミャンマーの友好国は中国である。中国もチベット問題で、国際社会の介入を極度に嫌がっており、チベットの情報はほとんど我々の眼に触れることはない。類は友を呼ぶという言葉があるが、1党独裁ということで両者に共通するものがある。北朝鮮との関係も同じことだ。

いっそのこと支援は、類友に全面的に委ねるというのはどうなのだろうか。

親孝行納税制度はどうだろうか

やっとお日様が顔を出した。今日は海岸の散策を堪能することにしたい。

散歩に出かける前に、一昨日、若者の○○離れについて書いたが、もう少し分析してみたい。若者の行動特性として東京への集中が進んでいる事があると思う。大学や、就職で地方から東京へ出てくるのである。

2005年の国勢調査で年齢別人口を見ると、東京都の人口は10～14歳47万人、15～19歳56万人、20～24歳86万人、25～29歳98万人となっている。その5年前の2000年の国勢調査では、5～9歳46万人、10～14歳48万人、15～19歳64万人、20～24歳99万人である。

2000年の5～9歳は2005年の10～14歳に相当し、この年代の人口はほぼ横這いである。15～19歳で8万人増加し、20～24歳で22万人と大きく増加し、25～29歳は横這いとなる。進学や就職での東京への集中が30万人と見ることができる。この5年間の東京の人口の増加は35万人であるから、人口増の大半は進学と就職ということになる。

大学卒業後、故郷へ戻ればよいのだが、25～29歳の人口は1万人減るだけで、ほとんどが東京へ居ついてしまうことになる。義務教育の負担だけ地方に押し付け、税金として対価を支払う時に、東京が潤うのは地方にとっては納得できないのではないだろうか。しかも、税の地方への以上によって住民税のウエイトが増えただけに、なおさら不合理と感じるのではないだろうか。

この矛盾解消策として、「ふるさと納税」制度が5月2日にひっそりと国会で議決されたが、この制度は“寄付”に近い制度であり、利用するにも少し手間がかかる。利用者がどれだけ出てくるのか疑問である。

もう少し、インセンティブを働かせる方法を考えるべきで、例えば「親孝行納税」などがあってもよいのではないだろうか。ふるさとには両親が在住し、地元の自治体には福祉の経費がのしかかってくる。ふるさと納税はその経費を子供が負担するという、一種の仕送りである。

親孝行に免じて、その分を所得税から控除する（住民税ではなく、国に納める所得税から控除するというのがミソである）という案である。このような制度ができると、東京一極集中に乗っかった石原都政のような倣岸な態度は少しはまともになると思うのだが…

連休の帰省のニュースを見ながら考えたこと。

若者の○○離れ

今日も昨日と同様すっきりしない空模様であり、せっかくの4連休の前半はあいにくの天候である。

今朝の日経を見ていると、自動車の販売不振の記事が掲載されていた。空模様同様に鬱陶しい話題である。登録車の販売台数が昨年度は342万台で、2年間で50万台の減少という記事である。要因の一つとして若者の自動車離れということがあげられている。

モーターショーの来場者で若者が激減していることを触れたことがある（07年11月6日）。若者の需要が減っているのは自動車に限ったことではない。海外旅行をする若者の数も大きく落ち込んでいる。

法務省の入出国統計によると、2007年の日本人出国者は、1729万人でそのうち20代は282万人となっている。20代の比率は16％である。

1999年には合計で1635万人、20代は406万人で、20代の比率は25％である。旅行者全体では100万人増えているのだが、20代に限ってみると120万人の減少となっている。

特に20代の女性の減少が目立ち、1999年の258万人から2007年には172万人と80万人以上の大幅減である。海外旅行の最大ターゲットが若い女性から、シルバーに移っているのもわかるような気がする。

小泉郵政民営化選挙で、自民党に大勝をもたらしたのは、この20代の若者の投票行動である。2000年代に入っての日本の縮み現象は、この若者の行動の変化が大きいと思う。雇用の不安定化が大きな要因だと思うのだが、もう少し若者の○○離れを研究する必要がありそうだ。