食糧不足は日本食のキャンペーンから

世界的な穀物高騰のお陰で、食料品の値段が少しずつ上昇している。セブンイレブンのおでんが好きでたまに買い求めるが、好物の厚揚げのサイズが小さくなっている。これも大豆価格高騰の影響なのだろう。

食料品の自給率が39％の日本にとって、価格高騰は看過できないことである。これまでの日本の政策は農業を自由化し、代わりに工業製品を買ってもらうというのが基本方針であった。生産性の低い農業は切り捨てられていたわけだ。

工業を背景に経済大国となり、農作物は金を出して買えばよいという考え方である。ところが、世界的な食糧不足が顕著になるに従い、穀物の輸出国が輸出規制の動きを示しだし、高度経済成長が著しい中国が高値で買い漁りをはじめるなど、お金を出しても買えない事情ができつつある。

近い将来、日本は世界第2位の経済大国から転落するのは確実であり、これまで以上に金で食糧調達を行うのは難しく、抜本的な政策のチェンジが必要である。

日本で唯一食糧自給率が100％を誇るのは米である。しかし、米の需要が著しく減少しているのである。家計調査年報によると、世帯あたりの米の消費量は、1970年に256Kgであったものが、2004年には89Kgへと激減しているのである。

パンは1970年に368Kgだったものが、2004年には466Kgと増えているのだが、米の減少をカバーするほどではない。主食の転換でなく、消費者の米離れだけが進んでいるのである。

米離れは、食文化の変化でもあるのだが、そのあおりを受けてか日本酒の需要も低迷している。そのために、酒米である山田錦が余っているようで、他への転用で難渋しているようだ。愛する日本酒を衰退から守るためにも、日本食のキャンペーンが必要だと思うのだが。

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