メディアの阿吽の呼吸

今朝の日経の社説の一つは、「党員資格停止では軽すぎる」というタイトルが付いている。昨日の毎日新聞の社説のタイトルも同じであった。

読売と朝日の社説を覗いて見ると、処分内容について言及するものはないが、12日付の社説では読売が「菅・小沢会談　首相は早期に処分を決断せよ」同じく朝日が「小沢氏処分ー菅首相の覚悟一つだ」とほぼ同じようなニュアンスが並んでいる。

どのタイトルを取っても、命令口調で尻を叩くものばかりだ。社説は新聞社としての意見を述べる欄であり、「提言」的なものになるのは仕方ないが、「○○せよ」というタイトルは少し鼻につく感じがして私は好みではない。

しかも小沢を厳しい処分すべきだという論調は同じである。新聞社同士が談合をしているのではないかと勘繰りたくなるほどだ。談合はしていなくても、「阿吽の呼吸」というのがあるのではないだろうか。

新聞社の阿吽の呼吸に関連して、今朝のあらたにすの野村資本市場研究所シニア・フェロー　関志雄氏のコラムで面白い指摘があった。
http://allatanys.jp/B001/UGC020007020110215COK00758.html

メディアが「新興国」と「中国」という言葉を使い分けているというのである。新興国としている場合も、その多くは中国であるにも関わらず、メディアは微妙に使い分けているのでないかという仮説なのである。

筆者は、見出し検索という手法で仮説の検証を行っている。10年1月から11年1月までの主要紙の見出しを、「好調」「堅調」「改善」「けん引」というポジティブな言葉と、「懸念」「減速」「悪化」などのネガティブな言葉を選び、「新興国」と「中国」でどのように使い分けられているかを検索している。

その結果中国を冠した場合は、ネガティブ：ポジティブは298件：193件、一方新興国とした場合は14件：73件になったとしている。

「新興国」＝“好ましい”、「中国」＝“いかがわしい”というイメージが刷り込まれるのが当然のように思えてくる検索結果である。これも「阿吽の呼吸」なのだろうか。

それにしても、新興国というタイトルをすべて中国に置き換えても。312件：266件とネガティブな言葉の方が上回っている。メディアは中国嫌いなのだろう。