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8時の気温が14度で、肌寒い。一昨日が7月上旬の気温で、昨日は4月上旬に逆戻り、今日も4月中旬頃の陽気なのだろう。3か月分を行ったり来たりで、馬齢を重ねると体調がおかしくなる。

27日のこの欄で、95年をピークに家計支出が下がり続ける中で、「保健・医療サービス」「交通通信」「光熱水道」の公共的サービスについての支出は増え続けていることを述べた。このことについて、考えを巡らせているのだが、一つの発見は、いずれもスーパーでは扱っていないものであることだ。

スーパーは、昭和30年代に本格的に登場し、高度経済成長の波に乗って大きく成長してきた。大量生産を大量販売するという形態にピッタリあてはまったのが成長した要因である。

価格の安さだけでなく、1箇所でほとんどの用事が片付くという、「ワンストップ・ショッピング」の手軽さや、品揃えの豊富さ、生活時間の変化に合わせた営業時間の対応など、消費者ニーズに応えたことも見逃せない。

暮らしやすさについて何度か調査をしたことがあるが、日常の買い物が便利であることが、教育環境や医療サービス、治安の良さなどを抑えて断トツである。いいスーパーが地域にあることが、住みやすさ・暮らしやすさの絶対条件になっているのである。

スーパーは「公共的施設」ということができる。スーパーの成長の影では、非効率な既存小売店がドンドン淘汰されてきた。生業として地域に根を張っていた小売店の淘汰が、「地域力」の衰退を招き、コミュニティの崩壊を起こしている。

家計支出でスーパーの扱いにくい「公共的サービス」だけが伸長している現状は、やがてはスーパーの体力を奪い取り、閉店やサービスの低下につながることを危惧している。

閉店があったとしても、その跡には必ず別のスーパーが出店してくる。体力勝負がこれからもこの業界ではずっと続くのだろうが、体力とは必ずしも規模ではないことは、ダイエーやマイカルなどの例からも明らかである。

色々のことが考えられ、マーケティング教育の教材に使えそうだ。一度試してみよう。

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