甲府の高収益はよいことなのか

プロ野球の日本シリーズは、昨年の再戦になり、今度こそドラゴンズの勝利になるような気がする。サッカーは横浜FCの陥落が決定し、序盤好調だった甲府が息切れして自動降格圏に入ってしまった。このままずるずるといくのではないだろうか。

Jリーグは経営の透明化を高めるために、経営データを公開している。HPでチェックすると確かに経営データの閲覧はできるのだが、あまりにも小さな字であり、見るのに難渋する。

昨年の経営データをみると、収入の最も多いのはチャンピオンの浦和で70億円、最下位は昨年昇格したばかりの甲府の13億円となっている。浦和と甲府では5倍の収入格差がある。

にもかかわらず、営業利益は浦和の220百万円に対して甲府は240百万円と上回っているのが面白い。J1の18チームの中で営業利益が黒字は8チームと半数であり、トータルでは810百万円の赤字になっている中で、甲府はG大阪についで2番目の利益の多さになっている。

甲府の場合は、選手の人件費が浦和の25億円に対して5億5千万円とほぼ1/5と安く、経費が極めて低いことがその理由である。白星を一つ挙げるのに人件費がいくらかかっているのかを計算すると、平均は106百万円である中で、甲府は46百万円と最も人件費のかからないチームとなっている。

2部に落ちた京都が268百万円と最も人件費を要しており、浦和は114百万円とほぼ平均並み、ガンバは81百万円と効率的なチームになっている。1勝するのに1億円の人件費というのが目安になるのであろう。

甲府の場合、昨年昇格したからといって大幅な補強をしたわけでなく、予算規模がそれほどアップしなかったため思わぬ高収益となったものと思われる。それで今年も乗り切れればよいのだが、十分な補強をしないで乗り切れるほど甘くはなかったようである。このままでは、大宮との自動降格争いには勝てるかもしれないが、入れ替え戦を免れることはできないだろう。

J1のチームの平均収入は30億円なのに対してJ2では11億円と1/3になってしまう。転落による収入の縮小はクラブ経営にとって大きなリスクとなるのだが、転落によるリスクも考慮に入れた運営も問題があるような気がする。