データの癖

昨日は朝から気温が高かったものの、雲の量も多く、32度まで上昇することなく、風もあってエアコンのお世話になることはなかった。今日は、8時の気温が29度で、千葉県内のあちこちで30度をすでに超えている。今日は34度あたりまでいくのではないだろうか。

今朝のあらたにすを見ていると、内閣改造に伴う緊急世論調査の結果が朝日と読売に掲載されている。朝日新聞の内閣支持率は24％、読売新聞は41％となっている。

世論調査結果の偏りについては、何度もこのブログで取り上げてきたが、今回も偏りが顕著に現れている。24％というのはいつ倒れてもおかしくない状況が続いているし、41％の支持はぎりぎり合格点を与えられる数値に回復したと見られる結果である。

電話調査を行う時に、実施主体者を名乗るが、主体者に好意を持つ人は回答するが、朝日嫌いや読売嫌いの人は回答を拒否する可能性が強くなる。朝日と読売の読者層では相当距離があるといわざるを得ないだろう。

絶対値の比較は無理なため、時系列での変化を見ようとしても、直近の調査との比較では朝日は24％→24％と全く替わらないのに対して、読売は調査方法が面接だったとはいえ前回の26％から41％へと大きく好転しているのである。

調査を生業としている者にとっては、看過できない問題である。調査に協力する人の偏り、調査手法、設問の仕方など調査結果がゆがむ要因はいくつもある。これらを通して“データの癖”を読み取る必要がある。今回の両者の調査結果はこの“データの癖”が顕著に出たものと見ることができる。

間もなく毎日や日経、共同通信、NHKの調査結果も公表されると思うので、この問題をもう少し考えてみたいと思う。

メディアの側も、調査結果を垂れ流すだけでなく、この問題についての見解を公表すべきではないだろうか。

この問題解決のためには、新聞協会などの中立機関が調査主体となって同時期に調査を実施し、「真の値」（といえるかどうかは怪しいのだが、メディアの名前を明記する調査よりも中立的である）との乖離を見るしか方法はないのではないだろうか。