改めてメディアによる調査誤差を検証する

日中は暑さがぶり返しても朝夕はめっきり涼しくなり、秋の到来を感じさせる。特に、日が落ちると虫の大合唱であり、テレビの音声が聴きとりにくくなるほどだ。
埋立地のせいかセミはほとんどいないのに、コオロギ（多分そうだと思う）は大量に居る。

内閣改造を受けて、報道各社が実施した世論調査の結果がまとまっている。以前も報道機関によって支持率に大きな違いがあることをこのブログで指摘したことがあるが（6月4日付け）、調査の時期に若干のずれがあり、厳密な比較はできなかった。今回は全くタイミングが同じであり、各社の傾向が良く分かる。

各社の8月末の内閣支持率と参議院選挙直後の調査との増加は以下の通りである。
読売新聞　44％　＋12ポイント
日経新聞　41％　＋13ポイント
共同通信　40％　＋11ポイント
産経FNN　38％　＋22ポイント
朝日新聞　33％　＋7ポイント
毎日新聞　33％　＋11ポイント

朝日と産経FNNの上昇率はやや異常だが、残りはおおむね10ポイント強の増加となっている。それにしてもリセットするとご祝儀で支持率が回復するというのは面白い現象だが、農水省の辞任でご祝儀分は吹っ飛んだのではなかろうか。

1000サンプルの調査だと、40％という結果には±3％の誤差を含むのだが、読売や日経と朝日や毎日では10ポイント前後の開きがあり、明らかに調査結果に歪みが生じている。

真の支持率を知るには、各社の調査結果をシェアで割り戻すしかなさそうであり、8月末では37～38％あたりに落ち着くと思う。

これから各社の調査結果を読む時は、読売や日経からは5ポイントを減らし、朝日や毎日では5ポイントをプラスするのが妥当なところだろう。

政権の支持率の危険水域を20％台とするならば、各社のデータには以上のような換算値によって判断することが必要だろう。

調査主体や調査方法によってどれだけ結果が違ってくるかを、リサーチャーは再認識する必要があろう。