指標のとりかた一つで

昨日ハイチの貧しさに触れたが、ハイチの最大の産業は農業で、その主力であるコメがアメリカからの安いコメの輸入により大きなダメージを受け、貧しさに輪をかけたらしい。復興支援は「米国」が責任を取るべきだろう。

ＣＯＰ15が終わると、ＣＯ2削減についての報道は一気にトーンダウンしてしまった。次回の会議直前になるとまた大きく報道されるのだろう。

以前このブログでＣＯ2排出量を総量だけで考えるのではなく、人口一人当たりの数値も含めて考えるべきであると述べた。世界国勢図会の2009/10年版では2006年のデータが掲載されている。

これによると、2006年の人口一人当たりＣＯ2排出量が最も多いのは、アメリカとオーストラリアの19トンで、カナダの16.5トン、サウジの14.3トンとなっている。日本は9.5トンでドイツは10トン、イギリス8.8トン、フランス5.9トンが先進国の主な国の数値である。一方、中国は4.2トン、インドは1.1トンであり先進国とは大きな開きがある。

これだけ大きな差があると、同じ土俵で削減目標を策定するのが不可能なのは当然である。アフリカなどの国の多くは1トンにも満たないだろうから、これらの国に削減目標を設定するのはナンセンスな話だ。

世界国勢図会にはもう一つ興味深いデータが掲載されている。ＧＤＰを1ドル獲得するのに、いくらＣＯ2を消費しているかという数値である。日本が、0.24ｋｇと最も少なく、フランス0.26、イギリス0.32、イタリア0.39、ブラジル0.42の順で、アメリカは0.51、インド1.78、中国2.44で最も多いのはロシアの4.25である。

日本の環境技術水準の高さがよくわかる数値である。環境ビジネスというとヨーロッパでは排出権取引が想定されているようだが、環境対応における「和式」というものがもっと注目されてよいのではないだろうか。

世界の2大排出国であるアメリカと中国ではまったく問題のありようが異なり、環境問題は、指標に何を採用するかで、全く異なった見方ができる典型のような気がする。

今日のカレンダーの標語は、「きっと良いことになると信じて」となっている。