熟女はハムがお好き？

ジャイアンツは本家のように勢いに乗ってスイープとはいかなかった。地元に帰ってフアンの声援に乗せられて、ハムが奮起し一矢を報いる事が出来た。日本のプロ野球をシーズン中にテレビで見ることはなく、ポストシーズンゲームのみの観戦というのがこのところのパターンになっている。

テレビを通じても、スタジアムの熱気が感じられ、ホームゲームのアドバンテージがいかに大きいか思い知らされるゲームになった。スタンドの中継画像を見ていて感じることの一つは、日本ハムの応援席に中高年の女性の姿が目に付くことである。

野球やサッカーをスタジアムで観戦する人は男性の方が圧倒的に多く、女性の姿は目にしたとしても若い女性の方が多いように思う。しかし、昨夜の試合ではカメラが意識的に撮っているのかもしれないが、年配の女性の姿がやたらと多いように感じられた。

最後に野球場で生観戦したのは、15年ほど前の事でスタンドの様子はほとんど記憶にはない。サッカーもこの5年ほどはスタジアムに足を向けていない。ただ昨日のような中高年女性の姿が目立ったという印象はなかった。

北海道という土地柄なのか、スポーツ観戦の客層の変化なのか、スタジアムに足を運んで確かめねばならないと思うのだが、野球のシーズンは終わってしまった。サッカーもスタジアムは遠いし、ラグビーだと昔ほどポピュラーではないだろうし、来年まで検証はお預けになりそうだ。

レギュラーシーズンを見ていないだけに、名前を聴いたことのない選手が多いことに驚かされる。ジャイアンツの松本という選手が昨日はひときわ印象に残ったのだが、なぜレギュラーではなかったのか不思議でならない。

ジャイアンツの逆襲に勇気づけられたのだろうか

ワールドシリーズは、リーグ優勝決定戦で1勝3敗の崖っぷちから3連勝でチャンピオンになったジャイアンツが、その勢いで4連勝でタイガースをスイープして優勝してしまった。こちらのジャイアンツも、アメリカ同様に追い込まれながら3連勝でしのぎ、その勢いは続いており開幕2連勝だ。この2試合の点数もアメリカと同じようであり、このまま4連勝となるのだろうか。

日米のジャイアンツの逆襲に勘違いしている人がいるようだ。臨時国会が開会し、注目は解散が行われるがどうかなのだが、昨日の首相の所信表明演説では、「やり残した課題」として経済再生戦略について多くを語っている。公債特例法案や、違憲と判断された選挙制度だけでなく、知恵を絞らなければならない経済対策を掲げたことを見ると、すぐには辞める気はないようだ。

往生際が悪すぎる。日本人の多くはサクラの花が大好きだが、一気に満開になってパッと散ってゆく潔さが好まれる理由のように思われる。散った花びらが川面を流れる様を花筏と称して、名残を惜しみながら愛でるほどだ。

政権が行き詰った時は、解散総選挙によって民意を問うのが常道のはずだが、昨日の所信表明には微塵も感じられなかった。

3年前の政権交代が起こった時も、麻生内閣の往生際の悪さが大敗を招いたのだと思う。ずるずる居座り続けて結局任期満了まで至ったのが致命傷になったと思う。

12月のロシア訪問で領土問題の決着を図るという起死回生の手段を考えているのかもしれないが、民意の離れた政権に外交問題の解決は図れまい。

日米のジャイアンツが崖っぷちから生還したことに勇気づけられているのかもしれないが、野球と政治は違うのに…

テレビ事業にメイドインジャパンの逆襲の芽があるのだろうか

週末のNHKスペシャルは、2日に渡って「「メイドインジャパン　これが逆襲のシナリオだ」というものだった。例によって、酔っぱらって観ていたのでうろ覚えなのだが、チマチマした小手先のものばかりでとても“逆襲”という明日への希望につながる代物ではなかったと思う。

初日にはソニーとシャープが主役として登場していた。両者に共通するのは「失われた20年」の前半は他の電機メーカーが伸び悩む中で依然として成長を続け、21世紀にはいって凋落を示し始めたことだ。

03年に大幅な人員削減をソニーが行った時には、“ソニーショック”という言葉が使われ、シャープは07年に最高益を達成している。それが両者とも主力のテレビ事業の不振で赤字に苦しみ、シャープなどはいつ経営破たんに追い込まれてもおかしくない状況にまでなっている。

番組で逆襲の目玉として取り上げられていたのは、相変わらずテレビ事業である。現地のニーズに合わせた高付加価値化した製品を投入することによって、改善の兆しが見えるという内容のものであった。

私にはこの取り上げ方に少し引っ掛かるものがある。デジタル革命の時代における最大の特徴はスピードが速いということである。一時的に技術で先行しても、その先進性はたちまちコモディティ化してしまい、先行優位がなくなってしまう。不断の技術開発が必要なのだろうが、すぐに追いつかれるというのでは研究者は疲弊してしまうだろう。

対象的なのが、最終製品ではなく素材の分野だ。昨夜の番組では東レの炭素繊維の開発が取り上げられていたが、40年以上も開発の歴史がありノウハウがテンコ盛りされた技術には他の追従を許さない力があるようだ。

東芝や日立などの総合電機メーカーは、“総合”の威力を発揮して、社会インフラの分野に活路を見いだし、ソニーやシャープほどの苦境には追い込まれていないように見える。

日本には電機メーカーや自動車メーカーの数が、他の国に比べて多いという特徴がある。アメリカでも自動車メーカーは3社しかないのに、日本では乗用車を生産している会社が7社ある。家電も同様だ。これだけ多くのメーカーが存在できたのは、日本国内の市場がそれなりの規模があったためで、国内で切磋琢磨して磨いた腕で海外に打って出て成功を収めたのが80年代までであったと思う。

もう一度原点に返って、国内で腕を磨くことも考えてもいいのではないだろうか。日本を高齢化については世界の先端を切って走っている。年寄りに優しい技術開発は、誰にでも優しい技術であり可能性は高いと思う。

その最たるものはロボット技術であると思う。ロボット技術では日本は世界のトップランナーで、ノウハウのテンコ盛り状態が作れる分野ではないだろうか。これまでは生産現場や医療の場面が中心であったと思うが、生活の場でのロボットの活躍を生み出せば、しばらくは他の追随を許さない分野に育つと思うのだが。

番組で紹介されていたソニーの技術歴史館の受付には、懐かしいAIBOが展示されていたが、その後どうなったのだろうか？最近とんとお見かけしないのだが…

ドラフト改革を

昨日のドラフト会議で、メジャー志望を宣言した花巻東の大谷投手を日本ハムが指名した。昨年も「巨人以外は浪人」とした東海大の菅野を指名しており、2年続けて“強行指名”を選択したことになる。

入団拒否というリスクを承知の上で勇気のある決断ではあるが、昨年の場合と今年とでは少し事情が違うと思う。昨年の場合は他球団に指名されたくない菅野と巨人の“ドラフト破り”への挑戦で、その勇気は称えられてよいと思う。

しかし、今年の場合は掟破りをしたのではなく、大谷投手のメジャーに挑戦したいという若者らしい志に対して、水を差すような行為であると思うからだ。

ドラフトの指名を受けながら、メジャーでプレーした場合は帰国しても3年間日本ではプレーできないとする、自分たちで勝手なルールを作り、大谷投手の不利益を承知の上での指名という大人げない振る舞いのように私には見える。

一流のアスリートには、世界最高峰の舞台で競い合いたいという願望が常にあるものだと思う。プロ野球だけでなく、サッカー選手にしてもゴルファーでも同じであり、卓球でもトップは中国を戦いの場にしている。

大谷投手にしても、160キロのストレートを持っているのだから、メジャーのバッター相手にどれだけ通用するのか試してみたいだろうし、メジャーの若手育成のシステムの中に身を置きたいということもあろう（日本ハムは育成技術では日本一だとは思うが）。

ビジネスの分野では、成長していくためには国際的な競争の場で勝ち抜いていくしかないのが当たり前になってきている。日本のプロ野球もスポーツ・ビジネスであるならば、メジャーと競争して自らを磨きあげていくほかはないだろう。

その一歩は、ドラフトとＦＡ制度の改革が必要だと思う。戦力の均衡化（今年のセリーグは特にひどかった）のためにくじ引きではなく、下位チームから優先権を持つウエーバー制度とし、そのかわり選手が自由に移籍できるＦＡの権利を得るための年限を4～5年に短縮するということをセットで採用するべきだと思う。

このところパリーグで最下位の常連であるオリックスは9回連続でくじに負けていたが、今年でとうとう10連敗になってしまった。これでは優勝争いに加わるのは至難の業であり、オリックスフアンのためにもドラフト改革はやるべきだと思うのだが…

政治に市場原理がレッドカードを出す

経済成長に急ブレーキがかかった中国で、対日制裁のはずが天に唾する行為で自らに跳ね返るような事態が相次いで起こってきている。日本車の不買運動の広がりが国内の雇用問題にも影響を与えているのをはじめ、今朝の日経ではレアアースの生産停止が報じられている。

新たな制裁措置として生産停止をするのではなく、生産停止に追い込まれたためだ。2年前の尖閣の問題で、中国はレアアースの輸出規制を行い、日本のメーカーに動揺を与えるなどして“大きな成果”をあげる事が出来た。

価格も1年で10倍に高騰した。こうなると、中国では“闇業者”が出現するのがお決まりのコースで、国家統制ではなく市場原理が働くこととなり価格の急落が始まり、加えて日本の自動車メーカーでは調達先を変えたり、代替品の活用、使用量を減らすなどの“工夫”が生まれることにもなり、とうとう最大手が1カ月の生産停止に追い込まれたようだ。

政治に対して市場が異を唱えた格好だが、日本にも同じように市場が政治にレッドカードを突きつける事態が迫ろうとしている。赤字国債発行法案の成立が遅れていることにより、いよいよ政府の金庫が空っぽになる事態が迫ろうとしている。

日銀の景気見通しは下方修正されたが、世界経済の減速による影響だけでなく、政府支出が抑制されているためジワジワと影響が広がってきているようだ。予期せぬ緊縮財政政策が実現したというわけか。

短期の財務省証券の発行という奥の手があったが、「返済財源のはっきりしない証券の発行は財政法上認められない」との政府見解を閣議で確認したとのことである。政府としては退路を断って、法案を人質にとる自公とのチキンレースに臨むということらしい。

年金の支払い停止や、行政サービスのストップだけでなく、売るべき国債がなくなることにより金利の乱高下が予測され、政治の権力争いで国民生活に大きなダメージを与えることになる。

オセロゲームのようにひっくり返る小選挙区制度に立脚した、「政権交代可能な2大政党制」というのはロクでもない制度であるとつくづく思う。早晩、市場の圧力でチキンレースにピリオドは打たれそうだが…