初回の攻防が見もの

パソコンの不調は、今度は音声機能に表れた。突然音声が出なくなり、ＣＤが聴けなくなってしまった。予算の問題で12月まで買い替えができないのだが、辛抱が続く。

日本シリーズはとうとう最終戦にまでもつれ込んでしまった。下馬評では圧倒的に巨人が優勢だっただけに、西武の大健闘といえる。巨人の優勢と見られていたのは、中継ぎ投手陣がツブ揃いで、接戦に持ち込んだときに有利に働くというもので、ここまではそのことがはっきり示されていたように思う。

それなのに、勝ちきれなかったのは主力打者が押さえ込まれていたためで、小笠原とラミレスが封じられると昨日のように完敗を喫してしまう。

西武も、決め手に欠け、残塁の山を築いている。第5戦は6回までに10残塁で、好機を逃し続けていたため根負けして7回に逆転を許してしまった。昨日も相変わらずあと1本が出ず、岸の好投に救われた形だ。

最終戦は、石井と内海の先発が予想されるが、石井は立ち上がりに不安があり、初回をどう乗り切るかで決まるような気がする。初回さえしのげれば、これまで同様の緊迫した試合になるだろうが、先頭打者にフォアボールを与えると、一方的な試合になる予感がする。

心情的には西武を応援したいので、6時15分から6時45分まで真剣に見たいと思う。

定額給付金が政権の命取り

第二次景気対策との目玉として打ち出した、定額給付金の扱いを巡る迷走が、麻生内閣崩壊のきっかけになりそうな気がする。記者発表の時点では、全世帯に給付すると首相自ら言明したが、生活支援の名目で内部から異論が出だし、混乱を極めている。

全世帯に給付すると選挙目当てのバラマキと批判され、一定の所得で足切りをすると、線引きのラインや認定方法での異論が続出である。

そもそも給付方式による景気浮揚効果については疑問視されており、消費の活性化（＝景気対策）には結びつかないものである。10年前の地域振興券の時にこのことは検証されている。

消費の活性化を考えるならば、中間所得層（この層の動きが消費を左右する）に対する減税の方が効果は大きい。生活支援ならば、高齢者世帯や母子家庭などに限定的に、支給した方がすっきりする。

麻生首相が打ち出した定額給付に、理念がないために迷走しているのである。連日のように首相は夜な夜なＢａｒ通いである。酒場談義で政策を決めているとしか思えない。このままでは、解散もできず、思い切った政策転換もできず、野垂れ死にになるのではないだろうか。

現在首相公邸は使われていないのだが、有力者との会談の場として、公邸を活用することになるらしい。食事の必要な場合は、ホテルのケータリングサービスを利用するとの報道がなされている。

人からの情報収集は重要であるのだが、それを活かすためには、自分の考えを巡らす時間をもっと取るべきである。人の意見にすぐ飛びつく（＝思いつき）ことが、今回のような場当たり的政策につながるのではないだろうか。その点では、休日に読書と音楽鑑賞ですごした、小泉の方がまともな気がするのだがどうだろうか。

南風の研究を

暖かい雨の朝だ。昨日は南風がやや強く、それが残っての暖かさであるが、雨が止むと一転して北風になり、一気に寒くなるとの天気予報である。いよいよ木枯らしの季節の到来である。

昨日はラジオが度々中断された。人身事故による鉄道の運転ストップと再開のニュースが流れるためである。テレビだとテロップで流れるために支障はないが、ラジオでは音声を被せる分けにも行かず、その都度番組は中断である。ラジオは生放送が多く、話題のさわりの部分で中断されると、気分が悪く余計目立つのである。

付きっ切りで数えていたのではないためはっきりしないのだが、少なくとも5件はあったと思う。夕方には京浜東北と中央線で同時に発生しており、ＪＲも大変だったと思う。

南風が、原因の一つであると私は思っている。なんともいえない不快感が、心に病を持っている人に作用するのではないだろうか。鉄道の人身事故は、テレビや新聞のニュースでは取り上げられず、交通情報として流されるだけである。

火災による死亡事故は、全国ニュースで流されているのだが、これらには報道協定か暗黙の了解があるのだろうか。年間3万人を超える人が自殺をし（昨年日本の人口は2万人の減少だが、自殺がなければ人口増である）、自殺対策が叫ばれているだけに、天候（気圧配置だと思う）と自殺の関係について分析する必要があるのではないだろうか。

51：49が100：0になる仕組みが

アメリカの大統領選挙はオバマの圧勝で終わった。どこかの調査機関が実施した世論調査では、「大統領選挙に関心がある」とする人が80％を超え、本家のアメリカをも凌ぐという日本においてはもちろんトップニュースである。

大統領指名選挙への選挙人獲得数では、マケインの162人に対して349人を獲得し、ダブルスコアの大勝利である。ただし、得票率ではオバマは52％にすぎず、マケインの46％とかなり接戦になっている。

直近の世論調査では、10ポイント程度の開きがあったので、かなり接近したことになる。黒人の首長を嫌う「ブローディ効果」が表れたということか。出口調査の速報では、白人の得票率ではマケインが60％近くを獲得していたようである。

4％の僅差がダブルスコアの大差になるのは、大統領選挙の仕組みが、人口に応じて割り当てられた選挙人の獲得にあり、州ごとに「総取り」できることによるものである。51：49が100：0に変換されるため、少しの勝ちの積み重ねが、大差になってしまうのである。

たしかケネディがニクソンに勝利した時に、得票率はニクソンの方が上回っており、不思議な制度だと子供心に思ったことを記憶している。

この不思議な選挙制度がはじめられたのは、「無知な大衆には大統領を選ぶことができず、大衆から認められた有識者によって大統領を選ぶべき」という考えからである。民主主義の本家を標榜する国にしては、おかしな理屈であると思う。

51：49が100：0になる仕組みでは、戦略が重要であり、どこで勝負をかけるかが勝負を分けることになる。情勢を分析し、有効な手立てを考えるという、「戦略の力」が磨かれることになる。日本との差はここにあると思う。

そもそも、51：49が100：0になる仕組みは日本人のメンタリティにはあわないもので、51：49はそれなりに緊張感をもたらすものとなる。

51：49が100：0になる仕組みが、アメリカのダイナミズムの源泉にあるようで、長所でもあり短所でもある。昨今の金融危機も根っ子は同じようなところにあると思うのだがどうだろうか。

荷動きの指標

金融危機が実体経済に大きく影響を及ぼしていると報じられている。先週発表された企業の中間決算でそのことが鮮明に浮かび上がった。

ただし、リーマンの破綻に端を発したパニック的状況がこの結果をもたらしたのではなく、昨年来の世界経済全体の減速が大きな要因であることを見逃してはならない。

実体経済の動きを見る指標の一つは荷動きである。今朝の日経では、アジア発アメリカ向けの貨物量の推移のグラフが示されている。2001年から2006年までの5年間では年率10％以上の伸びで、2倍近くの増加であるのが、2007年には急ブレーキがかかって横這いとなっている。

明らかに昨年から変調を示していたのである。金融危機はサブプライムローンの破綻がきっかけとなっているが、その引き金は実体経済の低迷（住宅価格の下落）であったと思う。

金融危機が先にあるのではなく、実体経済の減速が金融のバブルを弾き飛ばしたと見るべきだと思う。株式市場の乱高下はニュースとして取り上げられやすく、危機を煽るような報道はやりやすいのだろうが、物事の本質を見誤らせると思う。

荷動きのデータを経済の動向を見る指標として、もっと取り上げてもよいのではないだろうか。ラジオの交通情報では、「高速道路は順調に流れています。スピードの出しすぎにご注意ください」というアナウンスが最近目立つような気がするのだが…